Next Public Health Labは、次世代の公共政策・公衆衛生について研究するチームが集う場所です。メンバー全員が学位保持者又は在学・研究中の公共・公衆衛生専門の科学者です。
メンバーそれぞれが思い描く未来の公共の健康を実現する場所となっています。
ラボメンバーのバックグランド
●ディグリー
公衆衛生学修士、公共経営学修士、医療政策学修士、健康マネジメント学修士、、、
●職種
医師、税理士、臨床検査技師、薬剤師、看護師、保健師、理学療法士、歯科医師、、、
●出身大学院
東京大学大学院、慶應義塾大学大学院、早稲田大学大学院、東京医科歯科大学大学院、一橋大学大学院、コロンビア大学、ロンドン大学、ハーバード大学、横浜市立大学大学院、帝京大学大学院、、、
ラボメンバー 理事・監事・運営
荒川裕貴
YUKI ARAKAWA
MD、MPH
救急科専門医、公衆衛生学修士、医学博士。
2011年金沢大学卒業。救命救急センター/ERで臨床経験を積み、救急科専門医取得。救急に来る前の人々の健康の社会的決定要因の理解を深めるため、東京大学公衆衛生大学院に入学。MPH取得後博士課程に進学し、産官学連携で実施したランダム化比較試験PJTに携わる。現在は大学で「人のつながりと健康」をテーマに、社会的孤立や孤独感に関わる研究を行っている。また、医学部生への公衆衛生の教育と研究を行う傍ら、地方自治体や企業と共にエビデンスの創出と社会実装を進めている。
神戸翼
KAMBE TSUBASA
MHM、MPM
臨床検査技師、健康マネジメント学修士、公共経営学修士。
臨床検査技師免許取得後、製薬関連企業に就職し治験業務に従事。その後、カナダへの海外留学、国内ビジネススクールを経て、慶應義塾大学大学院で医療マネジメントを専攻(Master of Healthcare Management)。在学中にはコンサルティングファームで働きつつ、大学院のメンバーと患者向けスマホアプリの開発・運営を行うソーシャルベンチャーを立ち上げる。卒業後は慶應義塾大学SFC研究所上席所員や大手医療法人の経営戦略・政策責任者を経て、医療経営と医療政策を軸にしたシンクタンクを起業し現在に至る。直近では早稲田大学公共経営大学院で公共政策や政治・経済、行政学を修め(Mater of Public Management)、2017-2021年まで与党国会議員の政策顧問として国会対応にも従事した。医療専門職の団体や病院団体の活動にも専門委員としても従事。大学では非常勤講師として医療リスクマネジメント(医療安全など)を教える。専門は医療経営、医療政策、医療IT、政治・行政、地方自治など。趣味は多拠点生活・田舎暮らしで、現在は月の半分は八丈島で島暮らしを楽しんでいる。
重見大介
DAISUKE SHIGEMI
MD、MPH
産婦人科専門医、公衆衛生学修士、医学博士。株式会社Kids Public 産婦人科オンライン代表。
2010年日本医科大学卒業。産婦人科専門医取得後、臨床研究スキルと公衆衛生を学ぶため東京大学の公衆衛生大学院(修士)と博士課程を卒業。現在は「女性の健康 x 社会課題」を軸に、産婦人科と公衆衛生の視点を組み合わせ、女性の健康に関する社会的な課題の解決に取り組んでいる。ベンチャー企業である株式会社Kids Publicでは、オンラインで女性が専門家へ気軽に相談できる仕組みの社会実装を目指している。また、社会啓発活動として、HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンの啓発を行う民間団体「みんパピ!みんなで知ろうHPVプロジェクト」にも携わる。SNSやYahoo!ニュース(エキスパート)などを通じて科学的根拠に基づくわかりやすい情報発信にも積極的に取り組んでいる。
書籍:「膨大な医学論文から最適な情報に最短でたどり着くテクニック」(新興医学出版社)、「病院では聞けない最新情報まで全カバー! 妊娠・出産がぜんぶわかる本」(KADOKAWA)など
Twitter:https://twitter.com/Dashige1
Google Scholar(学術業績):https://scholar.google.co.jp/citations?user=YRoTodUAAAAJ&hl=ja&oi=ao
【動画解説】忙しい中でも質の高い医学論文を書き続けるための論文生産術 ~前編:2本目から質・量を飛躍させる論文執筆スキルセット~:https://note.com/dshigemi/n/na03b87bb0953
南谷健太
KENTA MINAMITANI
JD、MPH、LLM
弁護士(第二東京弁護士会所属)、法務博士(JD)、公衆衛生学修士(MPH)、法学修士(LLM)。
東京大学経済学部経済学科卒業、慶応義塾大学法科大学院法曹養成課程修了、ハーバード大学公衆衛生大学院修士課程修了、スタンフォードロースクール修士課程修了。企業法務弁護士として、人事労務・ヘルスケア法務・訴訟などを中心に幅広い法分野のリーガルアドバイスを提供する。パブリックヘルス(公衆衛生)の学際性に強く惹かれ、ビジネスや法律実務との接点やメリットをビジネス界や法曹界に広めるべく、様々な媒体を通じて情報発信、講演等を実施している。また、日本医療政策機構プログラムスペシャリストとして、プラネタリーヘルスに関する情報発信や研究、政策提言にも関与している。2024年10月より、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)School of Medicineにて研究員として執務しており、法と公衆衛生とが交錯するテーマを中心に法学・公衆衛生学分野の様々な研究に携わっている。
書籍・著作:『Social Media Addiction and Mental Health: The Growing Concern for Youth Well-Being』Stanford Law School Law and Bioscience Blog(2024・Stanford Law School)、『なぜ人事労務にとって“パブリックヘルス”が重要なのか』Web労政時報(2024・労務行政)、『労働事件ハンドブック改訂版』(共著、2023・労働開発研究会)、『弁護士がプラネタリーヘルスに出会った 地球と健康を結ぶ新たな視点』朝日新聞デジタルwith Planet(2023・朝日新聞社)、『ヘルステックの法務Q&A[第2版]』(共著、2022・商事法務)等多数。
LinkedIn: https://www.linkedin.com/in/kenta-minamitani-793a55237/
Twitter:https://x.com/lawandph
宮澤綾子
AYAKO MIYAZAWA
MMA
税理士、医療政策学修士、医療経営士1級。
2021年東京医科歯科大学医歯学総合研究科 医療政策学修士(MMA)、一橋大学国際・公共政策大学院 公共経済プログラム 在学中。大学卒業後、医師向けWEBコンテンツの運営、医師キャリアアドバイザーを経て、東日本税理士法人を経て、2017年よりAGS税理士法人に入社。独立行政法人税務監査をはじめ、医療機関の税務顧問、組織再編、M&A、事業再生、公立病院の経営あり方委員会の運営に従事。経営者と現場に寄り添った意思決定・業務改善支援を強みとする。その他、医療法人の政策部門の外部研究員、一般社団法人日本産前産後ケア・子育て支援学会設立役員、医療法人・ヘルスケアベンチャーの監査役などを担になっている。大学院では、医療・介護の地域経済循環、医療機関経営情報整備とその活用、子育て支援政策の経済学、社会保障政策と税政策を研究。趣味は近現代租税財政史探求とガチ目なトレーニング。
書籍:「母と子の新型コロナ~社会医学と現場専門家がアドバイス~」(世界書院)
「持続可能な救急医療体制構築に向けた特別交付税制度の意義について~その現状と課題~」社会保険旬報2019年2月№2737(社会保険研究所)、「MS法人等との取引の報告義務と留意点~医療法人経営の透明性の確保はこれからの重要命題~」H&F2017年6月号(日本医療企画)、「医療における控除対象外消費税問題と解決の行方」H&F2017年8月号(日本医療企画)、「災害被災時の経済的損失をカバーするために~災害損失の繰戻しによる法人税還付制度~」H&F2017年9月号(日本医療企画)等
ラボメンバーにご興味のある方へ
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